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基本情報

修士課程・後期博士課程

社会学専攻、心理学専攻、教育学専攻

入学定員

修士課程 40名
後期博士課程 11名

授与する学位

社会学専攻 修士(社会学),博士(社会学)
心理学専攻 修士(心理学),博士(心理学)
教育学専攻(現職教員枠含む) 修士(教育学),博士(教育学)

Message

社会学研究科委員長 坂上 貴之

 ヒトは太古の昔より考え続けてきました。考えることによって知が集積され、この集積された知が私たちの文化の根幹を形成してきました。大学院に進まれる皆さんは、ヒトが不断の歩みを続けて形成してきた文化の、新しい重要な担い手となる方々です。これまでの文化の伝統を引き継ぐとともに、未来の文化の革新者となっていく、そうした皆さんの文化の種を蒔く人としての基礎的な力を育てていくのが、大学院での教育の使命です。

 社会学研究科は1951(昭和26)年に文学部、経済学部、法学部の社会学研究に携わっていた教授たちによって創設されました。このことは、所属する学部の壁を越えた、学際的研究と教育を目的とする研究科として出発したことを意味しております。その後、1953年には心理学、1961年には教育学が加わり、現在の3つの専攻の基本的な骨格ができました。20164月現在、環境情報学部、教職課程センターの専任教員を含む31名の教員によって研究と教育が展開されています。

 3つの専攻は、文化に関わる異なる側面を、異なる学問の伝統的で専門的な方法に基づいて探求してきました。その一方で、同じ専攻の共通の問題であっても、教員たちは様々なアプローチでそれらに取り組んできました。この社会学研究科では、すべての専攻において、人文科学、社会科学、自然科学のすべてのアプローチを見出すことができます。さらに一人の教員が複数のアプローチを用い、それらを統合する形で問題を解決しようとさえしています。伝統的でありながら多様なアプローチをとっていることは、社会学研究科の成り立ちを考えると、良く理解できるのではないかと思います。

 それにもかかわらず3つの専攻に共通する点も見出すことができます。それはいずれも人間の内面や、社会生活を生きる人間の有様について研究している点です。したがって、この研究科でなされている様々な研究は、同じ源泉から流れ出た、幾筋もの川の流れにたとえられるかもしれません。この同じ源泉、いいかえれば社会学研究科の学問分野に共通する根源的な問いのあり方を象徴しているのが、社会学研究科の英文名称である、Human Relationsではないかと思います。そしてこのような視点を共有することによって、既存の学問領域を越えた、真の学際的研究が可能だと私たちは考えてきました。

 昨今何かにつけてグローバルという言葉がメディアを賑わしています。地球規模という意味でこの語を使っているのですが、その意味でのグローブ(globe)にはよく似た言葉としてアース(earth)やワールド(world)があります。ある辞書には、globeという言葉はかつて地球の「丸さ」を強調する語であったが、今ではworldと同義で用いられ、共にearthよりも包括的で、より抽象的な言葉であると書かれています。私にはグローブという語が(ローカルという語よりも)高い価値を有しているということを暗ににじませつつ、アースという、価値観を持たない語の代わりとなって、頻繁に使われているような気がいたします。

 しかし、ヒトは生物圏としてのアースに支えられており、それを前提としたワールドワイドな相互の意思疎通を通じてのみ、今後の生存について考えることができます。グローバルという言葉を生み出した世界観が、今後の生存に関わる知や文化をどれほど支えることができるか、それともこういった世界観と屹立する別の世界観を考えだしていかなくてはならないのか、そうしたことも未来の新しい文化の種蒔く人となる皆さんによってきっと切り開かれていくと信じています。社会学研究科は、自らが種蒔く人となる気概を持った若い研究者を待っております。

社会学研究科 教員紹介

概要と特色

 社会学研究科には3つの専攻があります。

 社会学専攻は、社会学のみではなく、文化人類学・民俗学、社会史、社会心理学、コミュニケーション/マス・コミュニケーション研究など、多様な分野を含んでいます。社会学領域のみを取り出しても、理論/歴史/階層/意識/比較社会論など、マクロ/ミクロの両領域、あるいは質的/計量的な両アプローチなど、広範な領域にわたっており、相補的対抗的な諸方法が出会う場となっています。

 心理学専攻は、実験心理学の研究方法を基礎とした実証研究が中心となっています。厳密な実験と徹底的なデータ分析が可能な、実証科学としての心理学を追究する大学院生の養成を目指しています。専任教員が専門とする領域は、基礎的な実験心理学から、行動分析学、知覚心理学、認知心理学、発達心理学、生物心理学、認知神経科学までを網羅しています。

 教育学専攻では、教育哲学、教育史、比較教育学、教育心理学の4つの領域にわたる高度な研究・教育の実現を目指して、文学部教育学専攻と教職課程センターの専任教員によって研究科委員を構成しています。教育研究を狭く学校教育に限ることなく、広く人間形成に関わる様々な営みを、方法的には理論的、歴史的あるいは実証的・実験的に研究することが目指されています。

 いずれの専攻も学部とは独立した研究教育を行うため、教授の所属は文学部人間関係学系にとどまらず、経済学部、法学部、教職課程センター、本塾の各研究機関など多岐にわたっています。

養成する人材像

 グローバルCOE共同研究に象徴されるように、現代社会では学際的かつダイナミックな調査や研究を進めることが要求されています。その要求に応えるためには、まず自らの研究対象をしっかりと設定し、方法論を学んでいくことが必要です。さまざまな文献を通じて既存の研究成果を体系的に学び、その上に立ち、資料やデータの分析を通じて調査研究を着実に行う。本研究科の目標は、こうした一見当たり前のことをきちんとできる大学院生を養成することにあります。

 しかし、それだけでは現代社会の問題の解明に取り組むには不十分です。そこで必要とされるのが「批判力」です。批判する対象は、まずは自分が向き合う社会。それから、社会の解明に従来取り組んできた先人たちの研究です。社会の趨勢に取り込まれることなく、常に一定の距離をおいて研究を進めることができる研究者を養成すること、これも本研究科の重要な目標のひとつです。

 もちろん、研究にもいわゆる流行があることは事実です。研究者は、そのような環境の中で日々調査研究を行っているわけですから、流行と無縁でいることはできません。だからこそ、知的流行をまさに批判的に摂取し、新たな角度から社会を分析する力を持つ研究者を養成すること、これも本研究科の使命だと考えます。

 もちろん、こうした力を身につけた人がすべて研究者になるとは限りませんし、その必要はありません。これまで述べてきたような、いわゆる論理構成力を持つ人材は、研究の世界だけではなく、それ以外の社会実践の場で最も必要とされるはずです。社会学研究科は、こうした考えをもとにして、教員と大学院生が互いに切磋琢磨する場所として機能し続けたいと願っています。


2005(平成17)年度より社会学研究科(教育学専攻・修士課程)では、現職教員を対象とした入学試験を実施しています。
詳細は入試要項、ホームページをご覧ください。http://grad.admissions.keio.ac.jp/sha-m.html

社会学研究科における3つの方針

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